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食生活と認知症の関係を研究、4年目で97％が検査継続

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2026.11.13: ＃イベント; ＃トピックス

食生活と認知症の関係を研究、4年目で97％が検査継続

　北海道情報大学など5者が、食と認知症の関係を10年間にわたって研究している「江別いきいき未来スタディ」の第2回参加者セミナーが10月25日、本学で開かれました。2023年から江別市民約1200名の調査を進めています。各機関が進捗状況を説明、食生活によって変化する体調の傾向が見え始めましたが、認知機能維持に向けた食事要因や摂取すべき食事の特定などに向けて、さらなる調査が必要としました。また4年目に入り、継続参加者は当初比97％と高い比率で推移していることが報告されました。

　5者は本学と、江別市、島津製作所(京都市)、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構、茨城県つくば市)、⼀般社団法⼈セルフケアフード協議会(東京)です。セミナーはセルフケア―ド協議会が主催し、昨年に続いて2度目、今回は約310名が来場しました。

　江別市の後藤好人市長のあいさつに続き、同協議会の山本万里理事長が未来スタディの意義を改めて説明しました。参加者の血液やアンケート調査などを基に、各機関がデータを解析し、認知症になりにくい食事や、認知症手前の軽度認知障害との関わりなどの研究をしており、蓄積されたデータから論文が公表されたことも紹介しました。

　研究報告ではまず、本学健康情報科学研究センターが未来スタディ全体について紹介しました。参加者は当初、55～75歳の1189名、平均年齢は64.5歳、男女比は男性39％、女性61％で、現在も1159名が継続しています。参加者の大半が3大栄養素(たんぱく質、脂質、炭水化物)をバランスよく摂取し、認知機能の簡易検査や、認知症のうち最も頻度が高いアルツハイマー型認知症に深くかかわっているとされる脳内のタンパク質「アミロイドβ」の蓄積具合の検査では、2024年は2023年より改善していると説明しました。参加者の健康意識が高いことが改善につながっている可能性を示唆しました。一方、認知症予防などにどのような食品や食事バランスが良いのかの解明はこれからで、今後のデータ解析も含め、科学的な立場で論理的に解明していくことが本学の使命と強調しました。

　農研機構は、未来スタディのデータから認知機能の変化と関係する血液バイオマーカー(血中成分)の探索などを進めています。血中の糖化物質やたんぱく質の一種などを分析し、認知機能との関係を調べています。統計的な可能性から、今後の調査を通じて認知機能維持に関連する食事要因を明らかにしていくと話しました。

　島津製作所は血液中のアミロイドβの分析などに携わっています。血液中の微量な物質を重さの違いで見分け、アミロイドβを測定して変化を蓄積しています。分析データの積み重ねにより長期的に見える傾向が見えること、個人差や年ごとの揺らぎを超えて変化の方向をとらえる重要性を挙げ、将来の健康づくりに役立つ知見につなげていくと述べました。

　2023年9月15日のTOPICS「共同コホート研究『「江別いきいき未来スタディ』を開始しました」も合わせてご覧ください。

共同コホート研究「江別いきいき未来スタディ」を開始しました